急にお金が必要になった時に持ち合わせがなくて困ったときや、給料日前にお金が無くなって生活に困った時などカードを使って近くのコンビニやATMでお金が借りられると便利です。

しかしそれはどのような方法で行えばよいのでしょうか。

銀行以外で「お金をかりる業者」といえばかつてはサラ金や闇金などといわれ、借りたお金に高い利息を付けられ、返済できなければ自宅にまで取り立てに来るなどというイメージでよほどのことではない限り手を出すことができなかった消費者金融ですが、貸金業法の改正で融資額は申込者本人の年収の3分の1が上限、利息は20%が上限と定められたので、返済が無理になるような貸し出しができなくなりました。

テレビなどでも大手の消費者金融がコマーシャルをするようにもなえり、消費者金融は安心して利用できる存在となりました。

その後、大口の融資しかしていなかった銀行も消費者金融と同じように、多くの銀行が「カードローン」という名称で個人への小口融資を行うようになり、テレビコマーシャルでも宣伝されるようになり、現在はキャッシングといえば消費者金融か銀行ということになります。

消費者金融も銀行もどちらも利息をつけて個人にお金を貸し出すので変わりはないのですが異なるところもあります。

消費者金融は貸金業なので貸金業法の決まりに従い、年収の3分の1までの貸し出しと20%以下の利息でないといけないという内容に従わないといけないのですが、銀行は貸金業ではないので貸金業法の対象外なので借入金額や利息の上限は銀行独自で決められるということです。

安定した収入さえあればその年収の3分の1まで貸し出すことができるので、年齢宣言はあるもののパートやアルバイトの人でも借りられるということは消費者金融でも可能ですが、例えば専業主婦で年収がゼロの場合、消費者金融では年収がゼロならその3分の1もゼロなので貸し出すことができませんが、銀行の場合は本人は収入がなくても配偶者に収入があれば借り入れ可能としているところもあります。

しかしいずれにしても返済能力がない人にお金を融資するわけにはいきません。

そのため申し込んだ人全員に融資をするのではなく、返済ができる能力があるかどうかを審査したうえで貸し出しが可能になります。

消費者金融でも銀行でも店舗に出向いたりしなくてもパソコンやすまほのインターネットから申し込みができるケースがほとんどです。

その申込時には名前や年齢、住所以外に勤務先、年収、他社での借り入れがあるかどうかなどいくつかの項目にこたえる必要があります。

まずは年齢や安定した収入があるかどうかということを見極めるために短時間で終わる簡単な一次審査を行い、条件に合っていればメールや電話などで一次審査通過の通知が来ます。

次に本人確認書類や必要に応じて収入証明書などを提出し、二次審査に入ります。二次審査では申込時に申告した内容に間違いがないかを確認します。

そのため申告した勤務先に在籍確認をしたり、金融会社共通で情報を入手できるシステムによって他社での借り入れの申告内容に偽りがあったり、延滞経験の有無などを確認し、親交くないように偽りがなく返済できる能力があることを確認できれば多くの場合は二次審査にも通過でき、その旨の通知を受けたうえで契約となります。

このような審査に関しては故人への小口融資の実勢の浅い銀行よりも消費者金融のほうが経験豊富なので、大手の銀行の審査は大手の消費者金融が代行しているところも少なくありません。

このような流れで契約となればカードが送られてきて、近くのコンビニのATMでもカードを使って借り入れや返済ができるようになります。

消費者金融の借入限度額は年収の3分の1、銀行も独自で規定した額で融資が行われますが、初めからその上限額まで借り入れることはできず、初めは小額の融資から始め、きちんと返済ができていれば増額の申し込みもできるということになっています。

お金の借り入れを希望するときにはまず消費者金融が良いのか、銀行のほうが良いのか、また消費者金融にしても銀行にしてもたくさんある中からどこに申し込めばよいのかということは大きなポイントとなります。

知っている名前の消費者金融や銀行に複数同時に申し込むと「それほどお金に困っているなら返済できないのではないか」ということで審査に通過しない場合もあるので、申し込みをするときは1社に絞ることが大切になります。

消費者金融では会社によって利息が異なります。銀行も同じで利息も融資額の最高限度も異なってきます。

また無利息の期間が設けられているところがあったり、さまざまなキャンペーンを行っています。

それらのなかで自分に合う金融会社を探して申し込みをすることが、その後の返済や借り入れには重要なポイントとあるので、今後お金を借りることがある可能性がある場合は急に適当に申し込むということがないように、事前に金融会社のホームページや広告などで見て知っておくことが大切です。